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韓国人「Netflixドラマ『参教育』、不快でも見続けずにはいられない理由」と話題に
Netflixのドラマ『参教育』が世界中で1位を記録している。17日のNetflixの報道資料によると、『参教育』はNetflixグローバルTOP 10非英語番組で1位にランクインし、先週よりも多くの国でTOP 10入りを果たし、上昇傾向を見せている。コンテンツの話題性スコアも1位だ。しかし、批評の分野では雰囲気がやや異なる。ウェブトゥーン原作の制作発表当時から、全国教職員労働組合（全教組）をはじめとする教育界からの制作中止デモがあり、ドラマ公開後もドラマを巡る論争は収まらない。『参教育』という言葉は、オンラインで長年消費されてきた「強者が弱者を懲らしめる」という一種の快感コード、すなわち「強者には強く、弱者には弱く」という文法で継続される。それが不快感を感じさせる核心的なコードだ。また、このドラマでは「人権」や「自尊心」という、もしかしたらまだ守るべき社会的価値と見なされる言葉が常に「悪役」の口から出てくる。そのため、ドラマが社会の重要な価値を嘲笑しているという考えも払拭できない。「結局、三清教育隊や教練時代に戻ろうというのか」という批判には文脈があるように見える。現場で苦労して築き上げてきた非暴力・人権感受性の価値を揺るがし、ひいては嘲笑する構造になりかねないというのだ。『参教育』を見ると、結局「学校版犯罪都市」という比喩が浮かび上がらざるを得ない。暴力性が高く、複雑な問題を単純化する危険が確かに存在する。特に第3話で描かれる「胸部縮小」に関する不必要に見えるセリフも不快感を増幅させる。リアルタイムで疑問を解決する構造と「公教育の崩壊」というグローバルな現象。しかし、このドラマが世界1位を記録しているという事実は、見過ごせないサインだ。暴力的な外見と「体罰復活」という危険なメッセージを伝える恐れがあるにもかかわらず、このコンテンツが世界的にヒットする理由は二つあるようだ。一つ目は、予想される論争や疑問、懸念をかなり賢く解決している点だ。ドラマは終始、野党国会議員やニュース画面などを通じて、視聴者が教権保護局に対して抱く懸念や疑問をそのまま取り上げている。「教権局は法の上に立つ組織ではないのか」「教権局の問題が政治問題に波及するが大丈夫なのか」「それなら体罰禁止法はどうなるのか」「教権保護局が行っているのは人権侵害ではないのか」「教権保護局は結局、私的な復讐を行う集団ではないのか」これらはほとんどの視聴者がドラマを見ながら頭に浮かぶ疑問だ。これらの疑問に対し、チェ・ガンソク教育部長官（俳優イ・サンミン）はかなり自信満々に答えていく。そのため、視聴者は半信半疑ながらも、チェ・ガンソクの自信に満ちた答えや「責任は私が取ります」という姿勢に魅了され、視聴を続けることになる。ドラマ外部の懸念をリアルタイムで吸収しながら進行するため、論争的なドラマであるにもかかわらず、最後まで没入させるのだ。二つ目は、公教育の崩壊が世界中で起こっている現実だ。ヒットがすべての欠点を正当化するわけではないが、大きなヒットとともに『参教育』がもたらす論争や議論は、有意義な変化を導き出す力がある。実際に『参教育』では、SNS利用を通じた学校内犯罪が主要なテーマとして扱われているが、海外では16歳未満の青少年のSNS使用を法的に禁止する法案が発議される状況であり、韓国でも学校内での携帯電話やSNS使用に関する議論が続いている。ドラマの後半に進むにつれて、ドラマの核心的なメッセージは「体罰が必要だ」というよりも「責任感のある大人になろう」というものに固まっていく。教権局が問題児を懲らしめる場面は刺激的な表面をなすが、劇の重要なセリフはほとんど大人たちに向けられている。第4話では「公平でない人々、そしてそれに加担した大人たち。公平なものが何であるかをお見せします。どうか大人なら大人らしく、教師なら教師らしく行動していただきたい」というセリフがあり、第7話では「諦めないでください。そうしてこそ子供を守ることができます」、第8話では「母親がヒョンミン（子供の名前）のために犠牲になったのではなく、ヒョンミンが母親のために犠牲になったのです」といったセリフが一例だ。結局、子供たちをこの状態にしたのは大人だと言いたいのだ。加害者を懲らしめる快感コードの裏側には、子供たちが大人への信頼を失わないでほしいという声も説得力を持つ。最終話では、教権局の存在をすべての教師が共に守るべきだと叫ぶ。つまり、ドラマは問題解決の主体を一方に固定しない。第1話でいじめの被害者に投げかけられるセリフを見てみよう。「ギョンミンはいつまで殴られ続けるつもりだ？誰が戦えと言った？大人に話せ。効果があるまで。世の中には良い大人もいる。」加害者だけでなく、被害者、教師、親、国家制度まで、すべての人に一言ずつ投げかけるという点で、このドラマは教育問題を単一主体の責任に還元しない。「体罰が必要だ」と語るドラマではないということだ。比較推薦作品として挙げたい昨年のNetflix『少年審判』が、公教育の崩壊とSNS中毒、教師の無力さをはるかに品位ある方法で描いていたという点で、『参教育』には物足りなさも残る。しかし、ドラマの莫大なヒットによって公教育問題解決のための議論が始まっているという点は歓迎すべきだ。ドラマの中でも児童虐待法の曖昧さに言及しながら、通報された教師のうち実際に起訴される割合が1%程度に過ぎないという現実などを考慮すると、法制度に関する議論も活発になるだろう。監督も「実際の公教育が変わるきっかけになれば良い」と語っている。一つのコンテンツが制度と現実を変える出発点となるなら、その存在意義は明らかにあるのではないだろうか。
引用元記事:https://n.news.naver.com/article/006/0000136362
