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韓国人「サムスン電子とSKハイニックスはバブルなのか？」→「結論がない記事に怒り爆発」
新韓金融とBithumbが「ニューリッチ・インサイト・セミナー」を開催しました。レバレッジETFへの資金集中現象、成長ストーリー強化の過程、「金利上昇に耐えられる業種は少ない…投資の代替案も多くない」、韓米金利逆転3年…「一時的な現象ではなくニューノーマルに」、対外純資産への転換で為替レートの衝撃は過去より緩和。
「資産家たちが最近最も多く尋ねる質問が、半導体はバブルなのか、KOSPIはバブルなのかということです。結局、核心は今の半導体市場のストーリーとそれによる株価上昇、そして代替案の有無です。」
「金融のカリスマ講師」として知られるオ・ゴンヨン新韓銀行パスファインダー団長は19日、ソウル瑞草区の新韓プレミアファミリーオフィス盤浦センターで行われた「ニューリッチ・インサイト・セミナー」の講演で、「すぐにバブルかどうかを判断するのは難しいが、バブルが発生し、崩壊する原理は明確だ」と述べました。
オ団長はバブルの公式として、ストーリー、株価上昇（パフォーマンス）、代替案の有無を挙げました。彼は「約4～5年前の電気自動車ブームのように、ストーリーは投資家全員が直感的に受け入れられ、簡単にアクセスできるものでなければならない」とし、「このような直感的な流れに合わせた投資家が増えればパフォーマンス、つまり株価が上がり、株価が上がればストーリーが証明される」と説明しました。さらに、「これに加えて、代替案がないことが決定打となる」と強調しました。
そして、現在の株式市場の核心ストーリーとして金利上昇を挙げました。オ団長は「今の株式市場で語られているのは金利が上がることだ」とし、「金利が上がる以上に圧倒的な成長を見せればよいのだが、そのような分野は多くない」と述べました。続けて、「『K字』経済のように、金利が上がると打撃が大きい業種がある一方で、SKハイニックスは営業利益率が70%台に達し、基準金利が多少上がっても十分に耐えられる水準だ」とし、「結局、投資家は金利上昇に耐えられる場所を探しに行くことになるが、適切な代替案が多くない状況だ」と説明しました。
オ団長はこのような流れの中で、レバレッジ上場投資信託（ETF）に資金が集中する現象も指摘しました。彼は「レバレッジETFは金利費用が発生するため、一般投資家よりも熟練した投資家が先に動く傾向がある」とし、「これに話題性まで加われば、個人投資家も既存に保有しているKOSPI・S&P500などの他のETFを売却し、レバレッジ商品に乗り換える集中現象が現れる」と述べました。続けて、「このような集中が再び株価上昇につながれば、『圧倒的な半導体時代』というストーリーがもう一度証明される構造だ」と付け加えました。
オ団長はこのようなバブルの崩壊過程を洪水に例えて説明しました。彼は「洪水が起きて水が上がってくると、人々はより高い高地へ登ろうとする」とし、「例えば、海抜2500mの高地に土地を売ると言えば、そこしか安全な場所がないので価格は天井知らずに高騰するだろう」と述べました。続けて、「しかし、次の日突然『2000mは水に浸からない』というニュースが伝わったらどうなるだろうか」とし、「2500mの土地価格はファンダメンタルズ（基礎体力）が全く変わっていないのに暴落することになる」と説明しました。
彼は「これがまさにストーリーが否定される瞬間だ」とし、「誰かが先に売り始めると、価格下落が再びストーリーの否定を証明するように見え、これを見た他の投資家も追随して売却することで下落が加速する」と述べました。そして、新型コロナウイルス感染症事態や中国の人工知能（AI）スタートアップDeepSeek発の衝撃などを「ストーリーを揺るがす外部衝撃の事例」として挙げました。
オ団長は最近のマクロ環境の中で注目すべきテーマとしてウォン・ドル為替レートの上昇を挙げました。彼は「通常、安全資産であり基軸通貨であるドルに対し、ウォン金利がより高くなければ為替レートは安定するが、2022年以降、韓米金利が逆転した状態が3年以上続いている」とし、「これは一時的な現象ではなく構造的な変化として受け入れるべきだ」と述べました。
彼は、韓国銀行が為替レート安定のために金利を上げようとすれば内需経済が負担になり、内需を活性化させようとすれば為替レート上昇を容認せざるを得ないジレンマに陥っていると診断しました。オ団長は「過去3～4年間は内需経済のために低金利を維持しながら為替レート上昇を容認する方を選んできた」とし、「ただし、最近では韓国銀行のスタンスが為替レートを優先的に抑える方向にシフトしている雰囲気だ」と診断しました。
ただし、彼は過去とは異なり、為替レート上昇が経済全体に与える衝撃は減少したと評価しました。オ団長は「2014年を境に、韓国の対外純資産が純負債から純資産に転換した」とし、「過去にはドル建ての借金が多い状態で為替レートが上がると負担が大きくなったが、今は海外資産を保有する家計や機関が増え、為替レート上昇がむしろ利益につながるケースも多くなった」と説明しました。
対外純資産とは、韓国が海外に投資した資産から外国が韓国に投資した資産（負債）を差し引いた値です。この値がマイナス（純負債）だった過去には、為替レートが上がると海外から借り入れたドル建ての借金を返済する負担が大きくなり、経済全体に衝撃を与えました。一方、今のようにプラス（純資産）の状態では、国民年金や個人が保有する海外株式・債券のウォン換算価値がむしろ増加する効果もあり、過去よりも為替レート上昇の衝撃が減少したという意味です。
今回のイベントは、新韓金融グループとBithumbが両社のVIP顧客を招待して開催したプライベートセミナーです。オ団長は新韓金融グループの資産管理ブランド「新韓プレミア」の諮問組織である「新韓プレミアパスファインダー」団長として講演を行いました。
引用元記事:https://n.news.naver.com/article/018/0006310669
